世界的な投資銀行ゴールドマンサックスは昨年12月、50年後の世界を予想する報告書を発表した。現在12位の韓国経済は2075年にはマレーシア、ナイジェリアに後れを取り、世界15位圏外に転落すると予測した。2040年を過ぎると実質国内総生産（実質GDP）成長率が0.8％にとどまり、主要国では日本（0.7％）と並ぶ最下位圏に転落するという。2060年代には主要国で唯一マイナス成長すると予想した。最悪のシナリオだ。

　その15年前、ゴールドマンサックスは違っていた。韓国の未来は輝かしいと言っていた。2007年の報告書は「韓国は2050年に米国に次ぐ世界2位の富裕国になる」と予想している。韓国は07年時点でGDPベースで世界11位だが、2025年には9位に浮上、2050年には1人当たり国民所得8万1000ドルとなり、日本、ドイツを抜き、米国に次ぐ世界2位になると予想したのだ。11の新興経済大国の中で韓国は最高だとした。

　ところが話が180度変わった。韓国は各国を追い抜く存在から追い抜かれる国へと立場が変わった。ゴールドマンサックス関係者は「韓国の1人当たり国民所得は引き続き高い水準を維持すると予測した。急転直下を予想したわけではない」と語ったが、戸惑うばかりだ。

　可能性は二つに一つだ。ゴールドマンサックスの見通しはでたらめかもしれない。さもなくば、何が間違っているのか考えなければならない。

　ゴールドマンサックスも知らぬはずはないが、韓国は半導体強国だ。DRAMは世界市場の70%を席巻している。安物扱いだった韓国車は、米国市場で過去最高の評価を受けている。超音速戦闘機を独自開発した8番目の国にもなった。人口5000万人以上の国で1人当たりの国民所得が3万ドルを超えた7番目の国だ。ほぼ底辺から立派な経済大国の座に就いた。

　しかし、世の中は変わる。 絶対に起こらないようなことも起こる。韓国の国家信用格付けが日本を上回ってから昨年で10年目だ。10年たち慣れはしたが、いまだに驚くべきことだ。それが可能だと想像すらできなかった時代の方が長かったからだ。

　今年は韓日の1人当たり国民所得が逆転との見方もある。国際通貨基金（IMF）によると、今年は韓日の1人当たり国民所得の差は過去最小の766ドルまで縮まる。 日本経済研究センターはこのほど、今年には日本（3万3334ドル）が韓国（3万4505ドル）に追い越されると予測した。2年前は逆転時期が2027年だと言っていたが、それが早まるとした。

　今はとんでもない話にも聞こえるが、50年後にナイジェリアが韓国を抜く日が来ないとは限らない。50年前の韓日の格差に比べれば、今の韓国とナイジェリアとの格差は大きくない。

　だからこう問わざるを得ない。過去15年間、何が間違っていたのか？

　韓国は世界のどの国よりも早く「老いる国」だという弱点を抱えながらも、まともな備えができなかった。もう一段階上を目指すために変えていかなければならなかったこと、直すべきことが多かったが、時間を浪費した。政治的なストライキに没頭し、傍若無人の怪物になってしまった労組、国際競争力を備えていない金融、勉強は塾でやるものにした学校教育などを「きょうすぐ変えなければならない」とは言わずに「あす変えよう」と先送りしてきた。 与党は2027年に1人当たり国民所得4万ドルを達成しようという。韓国より先に4万ドルの大台に乗せた5カ国は、3万ドル突破から平均6年がかかった。韓国は予定通りだとしても10年を要することになる。後発走者だとしても、4年の遅れは大したことではないかもしれない。そうしているうちに、いつかナイジェリアの後塵を拝する日がやってくる。

李陳錫（イ・ジンソク）経済部長

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 記事入力 : 2023/01/08 06:21
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